平屋住宅と耐震

平屋住宅は2階がないので重量が軽く、耐震には有利です。一方、床面積に対して屋根面積が大きいため、平屋にも十分な耐震を行う必要があります。注文住宅の場合は壁を多く設けることで、十分な耐震を行うことができます。壁には建築基準法により所定の筋違いや合板を設置して、地震に抵抗することが求められます。平屋住宅の耐震の基本は壁の量です。壁のないワンルームタイプは、地震に対して弱くなります。平屋住宅も部屋を間仕切り壁で仕切り、その壁を耐震にすることが大切です。壁の設置位置には一定の決まりがあります。建物は外壁によって囲まれていますが、壁は各方向に満遍なく設置する必要があります。地震の波がどちらの方角から到達するかは定かではなく、あらゆる方角からの地震の波に対しても抵抗する必要があるからです。特に各方向の外壁に直行する方角に対して、外壁の端から建物の長さの1/4までの範囲は、重点的に壁を設けなければなりません。

その外壁反対側の外壁から1/4の部分に対しても同じことが言えます。東西方向では壁量に極端な差があってはならず、南北方向についても同様です。建物の長さが長い場合、両端に壁を設けると、中間部分の壁量が少なくなってしまうことがあります。その場合は中間にも壁を設置し、耐震を行う必要があります。新築では十分な対策ができても、中古の場合は新たに壁を設けることは容易ではありません。中古住宅や、建築後、かなりの年月を経た住宅は、耐震診断により耐震性能の確認を行う必要があります。耐震診断が必要な住宅は、1981年以前に建てられた住宅です。1981年に建築基準法の耐震基準が改正になり、新耐震基準となりました。この時の改正は鉄筋コンクリート造と鉄骨造の構造計算を必要とする建物に関して行われましたが、木造建築に対しても、壁のバランスを検討する規定が新たに追加されました。既存住宅の耐震補強では、外壁に合板を打ち付ける方法がとられます。

その場合は外壁を撤去する必要があり、大がかりな工事になります。内部の壁の一部に制振装置を取り付ける方法も開発されています。この方法では、制振装置を取り付ける壁とその周囲の部分だけの工事となります。近年の巨大地震が起きた地域には、耐震補強された住宅も多く存在しましたが、補強の甲斐があり、ほとんどの住宅は倒壊を免れています。平屋住宅の耐震も基本は2階建てと変わりません。十分な壁量を確保し、バランス良く配置することが重要です。